箱庭療法ワークショップ(2022年度第1回)

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★カウンセリングは,常時受けつけています.→→Tel03-3993-6147
Zoomでも対応可能です。初回電話相談は無料。
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「箱庭療法」という言葉は、多くの方にとって耳にしたり、目にしたりしたことがあるかと思います。箱庭療法は、1950年代にスイスの心理療法家D.カルフが創始し、1965年に河合隼雄氏により日本に紹介されたアートセラピーです。ユング心理学を基にした技法ですが、日本では、ユング派ではない方にも、広範囲に使われてきました。

　毎回好評の箱庭療法One Dayワークショップです。従来の箱庭療法ワークショップでは、作品を作って後には、ひかえめに感想を語る程度にとどめるのがよいとされ、物足りなさもありました。しかし、この箱庭療法ワークショップは、講師・草柳和之氏が開発したアプローチにより、作品表現を基にした丁寧で洗練された対話を重ねたり、時にワークを行うことによって、内的プロセスを促進し、素晴らしく心揺さぶる体験に発展していきます。

　このワークショップに参加した方は、箱庭療法のダイナミックで豊かな可能性に、きっと魅了されることでしょう。関心のある方のご参加を、お待ちしています。
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【日　時】2022年10月22日（土）10:00～17:00　(終了後,短時間の懇親会を行います.)
【参加費】予約7700円（当日:8800円）
【会　場】江古田ゆうゆうひろば(西武池袋線江古田駅徒歩3分):練馬区栄町20-8

【講　師】草柳 和之(大東文化大学非常勤講師／日本カウンセリング学会認定カウンセリング心理士)

【アシスタント】檀野 竹美(２級キャリアコンサルティング技能士／産業カウンセラー／ゲシュタルト・アソシエイツ・ジャパン所属)
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【主　催】メンタルサービスセンター：〒176-8799 練馬郵便局留／Tel.03-3993-6147、070-5016-1871
http://www5e.biglobe.ne.jp/~m-s-c/
※電話でご連絡ののち、参加費の振り込みをお願いします。
振込先　[みずほ銀行 桜台支店 (普)1438903 名義:メンタルサービスセンター 草柳和之]　
★カウンセリング・箱庭療法個人セッションも、こちらで受け付けています〈zoomも対応可能.初回電話相談は無料〉。

【備　考】納入された受講費は,主催者の都合による不催行の場合を除き,返却しかねますことをご了承下さい.　
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【講師紹介】●草柳 和之 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
▲大東文化大学非常勤講師．メンタルサービスセンター代表･カウンセラー.長年、箱庭療法では、（社)日本産業カウンセラー協会を中心に研修やワークショップを担当し、好評を得てきた。近年では,ＤＶ被害者支援に携わると同時に,日本で初めてＤＶ加害者更生プログラムの実践と研究に着手，その活動は新聞･ＴＶ･雑誌等を通じて広く紹介される.日本カウンセリング学会東京支部会・運営委員．
▲著書に『ドメスティック･バイオレンス』（岩波書店), 共著『標準 音楽療法入門 下』（春秋社）,他多数．
家庭裁判所・国の研究機関・自治体・弁護士会・大学・学会等から,幅広く講演や研修会の依頼を受けており, その優れた研修指導は多くの人々から支持されている．
長年のDV問題の先駆的取り組みが評価され、社会貢献支援財団より、平成27年度社会貢献者表彰を受賞した。
▲音楽によるDV防止キャンペーンのために、世界的に活躍する作曲家・野村誠氏にDV根絶を願うピアノ曲
を委嘱し、その曲を国内外で演奏して約20年に及ぶ。平和のための音楽会・ライブハウスのランチタイムコンサート・学会のミニコンサート・自治体の協働イベント・DV問題のシンポジウムなど、幅広い機会でピアノ演奏を行い,《社会の平和は家庭から》を訴えてきた．
資格:日本カウンセリング学会・認定カウンセリング心理士.ＮＬＰマスター･プラクティショナー.
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【草栁和之の著書、最新刊、2020.9.30に刊行!!】
■角南なおみ編 『やさしく学ぶ教職課程 教育相談』（学文社) 2300円＋税
→→草柳は、第11章「いじめ問題の対応を適正化するために」を執筆。

この章の中で、
「いじめ被害者対応の目標を『いじめをなくすこと』と考えていた従来の発想は、根本的に間違っている。『被害者が学校で快適に過ごせる』ことを目的とすべきである。」
と、被害者ファーストの方針を説いています。これほと大胆に従来の発想の不備を明確化し、対案が示されたことはなかったと思われます。
そして、『被害者が学校で快適に過ごせる』ことを目標に、教師が被害者・加害者双方に対応するガイドライン・面接スキルが詳述されています。そこには、被害者ファーストに徹することが、加害者を真の意味で大切にすることにつながり、望ましい行動様式を促進できる、という逆説が存在します。
加えて二次加害の防止のための論点を展開しており、第11章だけでも、関係者必読の内容となっています。