第25回セリエ研究会 「発達障害傾向のある子どもへのアセスメントと支援」

第25回セリエ研究会のご案内
「発達障害傾向のある子どもへのアセスメントと支援」

主催　総合心理教育研究所　代表　佐藤隆

日時　2024年1月21日（日）10:00-15:00
＊臨床心理士ポイント（2ポイント）で申請予定：ポイントが必要な方は5hの参加、ポイントが不要な方は途中参加、途中退室OKです。

方法　オンライン（zoom）
＊ご自身のビデオのON・OFFはご参加の皆様にお任せしております。
＊ディスカッションは設けませんので、ご質問・ご感想のある方のみご発言いただいております。

参加費　5500円(税込)

開催内容

話題提供①　竹内康二先生：「発達障害児者の行動問題に対するPBS(ポジティブ行動支援)の実践」
■概要
発達障害児の行動面の課題に対し、適切な行動を増やすことで不適切な行動を減らすPBS（ポジティブ行動支援）を行うためのアセスメントと支援法について解説します。特に、私の研究室で開発したツール「児童用行動機能アセスメントスケール（BAC）」と、その結果から支援法を導き出す「行動機能と支援のマトリスク」の使い方を説明します（データファイルも提供します）。また、このツールを放課後等デイサービスのスタッフが現場で活用する事例を紹介します。

話題提供②　池内陽子先生：「問題行動のある児童へのアセスメントと保護者や教員への情報提供の難しさ～小学校でのスクールカウンセリング業務を通して」
■概要
小学校でのカウンセリングでは、先生や保護者からの困りごとが多く対象になります。特に問題行動といわれる、教室から飛び出してしまう、授業中集中して取り組めないことやクラスメイトや先生に暴言を吐く等の集団の中でうまくいかないことが相談事例に挙げられます。問題行動の背景は様々あります。スクールカウンセリングを行う中で印象的な事例を通して、アセスメントの結果をどのように伝えれば、うまく活用してもらえるか考えていければと思います。

話題提供③　斎藤敢先生：「特別支援教育からACTまで」
■概要
発達障害傾向のある子どもへの支援（特別支援教育）の大きな柱の1つがABA（応用行動分析）です。ABAはACTの理論の重要な骨子の1つです。ACTのもう1つの重要な骨子である関係フレーム理論は、50年くらい前に特別支援教育の実践の中で発見された刺激等価性が原型です。特別支援教育とACTが実は深くつながっていることを特別支援教育やカウンセリングの実践例なども交えてお伝えしたいと思います。

申込み方法　下記の申込みフォームにご記入ください。その後、弊社からメールで入金案内をご連絡いたします。入金確認をもってお申込み完了とします。

申込みフォーム　※申し込み期日　2024年1月17日（水）まで
https://forms.gle/REaeZeiwQcGxGkJR7

お問い合わせ先　
（株）総合心理教育研究所
〒102-0084　東京都千代田区二番町1-2-622
TEL：03-3261-6688　FAX：03-3261-2566　メール：rxp04621@nifty.com
お気軽にお問い合わせください。

■講師
竹内康二 先生
資格： 臨床心理士、公認心理師
職歴： 明星大学心理学部心理学科、明星大学大学院心理学研究科・教授。
筑波大学博士課程修了後（博士（心身障害学））、明星大学専任講師、准教授を経て現職。
学校や企業において、一般的な対応では改善が難しい行動上の問題に対して、応用行動分析学に基づいた方法で解決を試みている。また、「すべての行動には意味がある」という観点から、一般的に「なぜ、そんなことをするのかわからない」と言われる行動を分析することを目指している。

池内陽子 先生
資格： 臨床心理士、公認心理師
職歴： 武蔵野大学大学院修了。総合心理教育研究所にて、産業領域でのカウンセリング、企業研修講師等を経験。その後、香川県で主に小・中でスクールカウンセリング業務に従事。小学校では登校渋りの児童や発達障害を疑われる児童への検査等実施。中学ではクラスでなじめない生徒へのカウンセリング等を実施。
現在は山梨県にてスクールカウンセラーとして勤務しており、主に小学校で問題行動のみられる児童に対してのアセスメントならびにカウンセリング、教員へのコンサルテーション、保護者へのカウンセリング等を中心に行っている。

斎藤敢 先生
資格： 臨床心理士、公認心理師、特別支援教育士
職歴： 筑波大学大学院、駒澤大学大学院修了。企業経験を経て、教育、医療、産業領域に従事。
教育領域では、公的相談機関での相談員、幼稚園・小学校・中学校のスクールカウンセラー
医療領域では、精神科クリニックのカウンセラー
産業領域では、内部EAP、外部EAPなどの経験がある。
また、日本ファミリーカウンセリング協会の理事長を務め、子どもや家庭に問題を抱えている家庭の保護者およびその子ども、その関係者に対して、相談的援助活動、教育活動、普及活動に関する事業を行い、健全な子どもの育成に寄与することを目的とし活動している。