【2023年7月16日】第8回「逆SSTをやってみよう！」イベントのお知らせ

（一財）発達支援研究所では、2023年7月16日（日）に、発達障がい当事者の行動や考えを理解するためのスキルをみんなで考えるイベント「逆SSTをやってみよう！」の第8回を開催します。　＊Zoomのウェビナー形式によるオンラインイベントです。

オーディエンス参加申込はこちらから　→　https://forms.gle/1S9yQxdn2UV71uCD9

＊＊今回も新たな方法で実施します！＊＊

今回のイベントでも、回答者が答えを考える時に回答者がみんなで話し合って考える「討論方式」で逆SSTを実施します。語り手や回答者のみなさんが一緒に作り上げる、より対話的な逆SSTを、オーディエンスのみなさんもぜひ体験してみてください。

＊逆SSTの背景となる考え方の解説・練習問題等についてまとめた動画や関連情報は　こちらから　⇒　逆SSTにくわしくなろう！ https://hatsuken.or.jp/sstrinfo/

＊＊みなさんも参加できます！＊＊
逆SSTでは、発達障がい当事者である1人の「語り手」が出題や解説などを行い、その問題を複数名の人々で考え、答え、話し合います。
逆SSTイベントでは、それ以外に一般の方も、逆SSTが行われている模様を視聴可能な「オーディエンス（観衆）」として参加することが可能です（オーディエンスはカメラオフで参加できます）。

逆SSTがどのように行われるのか、関心をお持ちの方は、ぜひご参加ください。

＜第8回「逆SSTをやってみよう！」イベント概要＞

【主催】（一財） 発達支援研究所
【日時】2023年7月16日（日）午前10時～11時30分
【定員】無し
【オーディエンス視聴費】無料
【オーディエンス申込方法】以下のURLからお申込みください。
https://forms.gle/1S9yQxdn2UV71uCD9

＊お申し込み後、お申込み内容（確認メール）が届かない場合や7月12日までに視聴方法等を記載したメールが届かない場合には、お手数ですが、info@hatsuken.or.jpまでメールでご連絡ください（その際、お申込みいただいたお名前とメールアドレスもお知らせください）。

【問い合わせ先】
発達支援研究所　Mail: info@hatsuken.or.jp

＊イベントのチラシは以下からダウンロードできます。
第8回逆SSTをやってみよう！チラシ（ダウンロード） https://hatsuken.or.jp/wp-content/uploads/2023/06/sstr-8th-flyer.pdf

***これまでのイベント参加者の感想から***

「とても、分かりやすく、面白いイベントでした。自事業所でも共有したいと思いました。時間帯が合えば、職員全員での参加もしてみたいです。」

「本人の気持ちを100%分かることはできないよな〜と改めて思いました。でも、何とか分かりたいのです！という気持ちは本人に伝えたいと思っています。少しでも理解するためのヒントを増やしたいので、今回のような講座は支援者として有難いです。ありがとうございました。」

「答えは定型が考え得るものであっても、その背景や考え方がまた違うもので、それを選んだ理由の深さが異なるな、と感じました。」

「感覚的には理解したつもりでも、その人にしかわからない「不快さ」の度合いがあり、率直に語ってもらう事の大切さを実感しました。」

「1問目も2問目も、本人としての理由、背景がよく分かると感じて、なるほどなぁと思った。」

「回答者の方が言われていましたが、教科書的なASDだから自分のことだけで他人の気持ちとか考えないとかは無い、その方なりに思うところがあっての行動をやっていますと言うところ（がなるほどと思った）。」

「SSTを逆に考えるという発想は目からウロコでした。当事者の思いは、100人いれば100通りだと思うのでこうあるべきだと当てはめたり押し付けたりするのではない療育、周りの理解が必要だと実感致しました。」

「定型という方に、自分が入るのかどうか自信はありませんが、明らかに生きづらさを抱えてる息子を理解するための、一助になりました。」

「大変おもしろかったです。職場でも、同僚や患者さんから理解が得られればやってみたいと思いました。当事者とスタッフが対等な感じでいいなと思いました。」

「就労移行支援事業所で支援員をしています。今回のこの「逆SST」を聴講して、私達は日々の訓練の中でSSTを中心に持ってきていますが、支援員の視点としては就労後の定着支援の時点で「逆SST」はとても有効だと感じました。就労後は職場内の事は訪問型・企業型ジョブコーチに任せる部分が多いのですが、この講義を継続して受講すれば支援員としてご本人にとってより良い合理的配慮を企業側に求める時に、一段上の事を提案できる実力になっていくのではないかと思います。」